本日午後、政府は3月11日に発生した東北沖地震、およびその津波によって破壊された多くの町で、株式会社定礎のものとみられる多くのがれきが確認されたことを明らかにしました。
株式会社定礎は、これまで本社所在地が東京にあるとされて来た巨大な不動産会社ですが、政府これらの状況より、株式会社定礎本社が実は東北にあり、被災していたものと断定しました。

株式会社定礎からの支援要請は今のところ確認されていませんが、関連の深い安全第一ホールディングスによると、地震後より定礎との連絡が途絶えたままであることが確認され、株式会社定礎が支援要請を出せる状態にすでにない可能性もあり、国内のほとんどのビルを有する株式会社定礎の資産が今後どのように運用されていくのか、不透明な状態となりつつあることが判明しました。

政府は早急に定礎への民事再生法の適用を検討するとともに、枝野官房長官は本件がただちにビルの崩壊につながるものではないので安心してほしい、との声明を発表しています。
しかし、株式会社定礎との契約書の中にはビルに設置された定礎の所有権を示す定礎石を破壊、乃至は取り外した場合、ビルが破壊されると言った条項があり、定礎本社の被災に伴い、この機能が誤作動を起こすのではないかとの不安が広まり、事務所をビルなどから個人宅へと移行させる動きが都内を中心に始まっており、政府は風評被害の食い止めに全力を尽くすとの声明も発表いたしました。

これを受け、株式会社定礎の株価はストップ安を記録し、現在は売買停止の状態にあります。

また、地元とのつながりの深い民主党の小沢議員は、「定礎から受け取った金など存在しない」とのコメントを残し、一切の取材を拒否しているとのことです。

では、次のニュースです。

沙耶です。
不謹慎とはこういうことだ！（書いといて言うな
続きを読む →